2016年01月16日
H19_2_5(1)
ア：4 5
イ：7 30
ウ：15 システムマージン
エ：8 36
H19_2_5(2)i
正正正誤
・管路不足のルート区間については、既設管路の有効利用を図るため、可能な場所において既設メタリックケーブルを撤去、光ファイバケーブルへの統合などを図り、経済性の観点から、できるだけ増管工事を抑制することが望ましい。
・選定された光ファイバケーブルルートにおける管路区間においては光ファイバケーブルの心線数を決定する場合、一般に、道路管理上の制約などによって将来的に管路増設が困難か否かを踏まえ、将来のサービス需要を加味して心線数を決定する。
・光ファイバケーブルピース割り設計においては、あらかじめ地下線路線形の直線部、屈曲部、曲線部及び架空線路線形の傾斜部などのケーブル布設区間ごとに、張力予測計算を実施してケーブルの許容張力の範囲内でピース割り案を作成し、最終的に、その接続点数が適切か否か損失計算を実施してピース割を決定する。
・とう道区間に布設する新設光ファイバケーブルは、火災による延焼を最小限にとどめることができるように、一般に、FRケーブルを適用している。また、ユーザビルのシャフト内の縦系配線などにおいても、法令で必要な場合などは、FRケーブルを適用する。
H19_2_5(2)ii
誤正正
・ループ無逓減配線法は、設備センタを中心として既設管路ルートがメッシュ状に構築されている大都市ビジネスエリアに適した配線方法であり、設備の信頼性やサービス需要の変動にも適応性を有している。
・スター逓減配線法は、ユーザが広い範囲に点在し、需要変動が小さく安定しているエリアに適した配線方法である。しかし、突発的な需要が発生した場合、スター無逓減配線法と比較して、心線の融通性が劣っている。
・スター無逓減配線法は、既存管路ルートの制約などからループ化が困難な需要密度が高いエリアに適した配線法である。また、設備センタから最遠端のユーザまで心線を逓減せずに配線するので、スター逓減配線法と比較して、心線の融通性に優れている。
H19_2_5(2)iii
誤正誤誤
・管路区間における光ファイバケーブル布設において、布設区間の中間に屈曲部がある場合、先端けん引による布設張力は、光ファイバケーブル繰出し点の初期張力を考慮しないとき、（摩擦係数）×（重力加速度）×（光ファイバケーブル単位長さ当たりの重量）×（光ファイバケーブル布設長）×（張力増加率）で求められる。
・管路区間における長尺布設において、先端けん引法では光ファイバケーブルの許容張力を超えるおそれがある場合、けん引装置を布設区間の先端のほかに布設区間の途中に設置して光ファイバケーブル張力を分散することにより、布設張力を光ファイバケーブルの許容張力の範囲内にする方法が用いられる。
・光ファイバケーブル布設速度は、ケーブル繰出し時のドラムの回転速度と作業の安全性により決められ、けん引開始・停止時などの布設速度の変化に伴う光ファイバケーブルへの過度の張力と外傷の予防、布設張力の変化（サージング）の軽減なども考慮する必要がある。
・架空区間における光ファイバケーブル布設は、一般に、ドラムから繰り出される光ファイバケーブルをけん引装置で先端けん引することにより行われる。架渉時には、柱間及び曲柱部（内角150～175度）に金車、始端柱及び終端柱並びに曲柱部（内角90～150度）にカーブガイドを用いることにより布設張力を分散することができるが、光ファイバケーブルの許容張力は、無視することができない。
H19_2_5(2)iv
正正誤正
・一般に、アクセス設備の中長期計画は、設備センタや地下構造物設備の長期的な所要量を方向づける設備グランドデザインなどを考慮して、中長期的なアクセス設備の整備拡充、高度化計画などを定め、これに基づいて年度建設計画を策定する。
・アクセス設備の年度建設計画は、工事対象地域で翌年度あるいは翌々年度に繰返し工事が発生することを可能な限り避けるよう工事集約を行うとともに、その地域内における不良設備の設備工程を年度建設工程に含めて実施するよう計画することが重要である。
・アクセス設備は、公共道路や住民所有の土地などを借用して屋外環境下に設置することが多い。電気通信事業者は、自らの意思に基づいて公共道路や住民所有の土地などの使用を決定できる権利を有していないため電気通信事業者にとって効率的な設備作りを進めることができなないが、社会環境との調和を図りながら、利用者ニーズに即応できる設備作りを行うことが重要である。
・アクセス設備の中長期計画の基本検討においては、光アクセス設備の光損失や適用する光アクセスシステムなどの技術的諸条件を十分に考慮するとともに、光ファイバケーブルルート選定に当たっては、安定性、経済性のほか占用位置の確保などについて総合的に検討して最適ルートを選定することが重要である。
ア：4 5
イ：7 30
ウ：15 システムマージン
エ：8 36
H19_2_5(2)i
正正正誤
・管路不足のルート区間については、既設管路の有効利用を図るため、可能な場所において既設メタリックケーブルを撤去、光ファイバケーブルへの統合などを図り、経済性の観点から、できるだけ増管工事を抑制することが望ましい。
・選定された光ファイバケーブルルートにおける管路区間においては光ファイバケーブルの心線数を決定する場合、一般に、道路管理上の制約などによって将来的に管路増設が困難か否かを踏まえ、将来のサービス需要を加味して心線数を決定する。
・光ファイバケーブルピース割り設計においては、あらかじめ地下線路線形の直線部、屈曲部、曲線部及び架空線路線形の傾斜部などのケーブル布設区間ごとに、張力予測計算を実施してケーブルの許容張力の範囲内でピース割り案を作成し、最終的に、その接続点数が適切か否か損失計算を実施してピース割を決定する。
・とう道区間に布設する新設光ファイバケーブルは、火災による延焼を最小限にとどめることができるように、一般に、FRケーブルを適用している。また、ユーザビルのシャフト内の縦系配線などにおいても、法令で必要な場合などは、FRケーブルを適用する。
H19_2_5(2)ii
誤正正
・ループ無逓減配線法は、設備センタを中心として既設管路ルートがメッシュ状に構築されている大都市ビジネスエリアに適した配線方法であり、設備の信頼性やサービス需要の変動にも適応性を有している。
・スター逓減配線法は、ユーザが広い範囲に点在し、需要変動が小さく安定しているエリアに適した配線方法である。しかし、突発的な需要が発生した場合、スター無逓減配線法と比較して、心線の融通性が劣っている。
・スター無逓減配線法は、既存管路ルートの制約などからループ化が困難な需要密度が高いエリアに適した配線法である。また、設備センタから最遠端のユーザまで心線を逓減せずに配線するので、スター逓減配線法と比較して、心線の融通性に優れている。
H19_2_5(2)iii
誤正誤誤
・管路区間における光ファイバケーブル布設において、布設区間の中間に屈曲部がある場合、先端けん引による布設張力は、光ファイバケーブル繰出し点の初期張力を考慮しないとき、（摩擦係数）×（重力加速度）×（光ファイバケーブル単位長さ当たりの重量）×（光ファイバケーブル布設長）×（張力増加率）で求められる。
・管路区間における長尺布設において、先端けん引法では光ファイバケーブルの許容張力を超えるおそれがある場合、けん引装置を布設区間の先端のほかに布設区間の途中に設置して光ファイバケーブル張力を分散することにより、布設張力を光ファイバケーブルの許容張力の範囲内にする方法が用いられる。
・光ファイバケーブル布設速度は、ケーブル繰出し時のドラムの回転速度と作業の安全性により決められ、けん引開始・停止時などの布設速度の変化に伴う光ファイバケーブルへの過度の張力と外傷の予防、布設張力の変化（サージング）の軽減なども考慮する必要がある。
・架空区間における光ファイバケーブル布設は、一般に、ドラムから繰り出される光ファイバケーブルをけん引装置で先端けん引することにより行われる。架渉時には、柱間及び曲柱部（内角150～175度）に金車、始端柱及び終端柱並びに曲柱部（内角90～150度）にカーブガイドを用いることにより布設張力を分散することができるが、光ファイバケーブルの許容張力は、無視することができない。
H19_2_5(2)iv
正正誤正
・一般に、アクセス設備の中長期計画は、設備センタや地下構造物設備の長期的な所要量を方向づける設備グランドデザインなどを考慮して、中長期的なアクセス設備の整備拡充、高度化計画などを定め、これに基づいて年度建設計画を策定する。
・アクセス設備の年度建設計画は、工事対象地域で翌年度あるいは翌々年度に繰返し工事が発生することを可能な限り避けるよう工事集約を行うとともに、その地域内における不良設備の設備工程を年度建設工程に含めて実施するよう計画することが重要である。
・アクセス設備は、公共道路や住民所有の土地などを借用して屋外環境下に設置することが多い。電気通信事業者は、自らの意思に基づいて公共道路や住民所有の土地などの使用を決定できる権利を有していないため電気通信事業者にとって効率的な設備作りを進めることができなないが、社会環境との調和を図りながら、利用者ニーズに即応できる設備作りを行うことが重要である。
・アクセス設備の中長期計画の基本検討においては、光アクセス設備の光損失や適用する光アクセスシステムなどの技術的諸条件を十分に考慮するとともに、光ファイバケーブルルート選定に当たっては、安定性、経済性のほか占用位置の確保などについて総合的に検討して最適ルートを選定することが重要である。
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